今後の地震対策
2016年4月に九州・中国・四国地方を襲った熊本地震。
余震も多発し、震度5~7という強い揺れが相次ぎました。
気象庁が「1885年以降、内陸部では初めて」と発表したように、大きな地震が発生することが少なかった熊本エリアでは、家屋の地震対策が遅れている地域もあり、家屋倒壊による下敷きや閉じ込めの被害が相次ぎました。
また、命からがら逃げ出すことができた人々も、室内の散乱や水道・電気の供給停止などにより、建物自体は残っているのに避難所で暮らさなくてはいけない事態になりました。
住む人の命と毎日の生活を守るために
複合的な被害から
命と暮らしを守ることが大切です。
現在の「耐震基準」で設計された建物は、震度6強~7クラスの地震でも倒壊・崩壊することはほとんどありません。
しかし地震の被害は複合的で、建物の倒壊だけでなく、液状化による不同沈下や、家具が倒れてきたり慌てていて転んだり、ガラスや食器が割れてケガをするということも「地震の被害」と言えます。また、電気や水といったライフラインが守られなければ、家と人が無事でも地震の後の生活は不自由なものになります。
また、倒壊は免れても一部損壊してしまうと建物の修繕費用、仮住まいの家賃など様々な負担が必要となり、そのままではとても安心して住み続ける状態ではありません。
地盤改良を行うことで、建物の沈下や傾きを防ぐことができます。また、地震などの自然災害に対する耐震性や、地下水の浸透による地盤の軟弱化に対する対策としても有効です。地盤改良は、建物の安全性や耐久性を高めるために欠かせない工程であり、建物を建てる前には必ず地盤調査を行い、必要に応じて地盤改良を行うことが重要です。
地震に本当に強い家。それは、ただ倒れない・壊れないだけではなく、そこに住む人の命と毎日の生活を守れる家なのです。
本当に“安心できる”家づくりのために
地震対策の方法を自ら選ぶことが
「本当の安心」に繋がります。
活断層や軟弱な地盤が多い日本では、どの地域でも地震の被害に遭うリスクがあります。どんな地盤でも地震被害を最小限に抑えることは建築業界全体の課題です。
大震災が増加している近年、「耐震構造」と併せて「免震構造」が注目されています。
「地震の被害」を最小限に抑え、大切な命と毎日の生活を守るために、戸建て住宅にも、耐震構造だけではなく免震構造も取り入れることは、これからの建築の常識となることでしょう。
そして何より大切なのが、そこに住むあなたが地震対策をしっかり考えることです。業者任せにせず、間取りやデザインと同じように、積極的に意見しながら家づくりを進めることで、その後の長い「安心」を手に入れることができます。
熊本地震における被害
熊本地震による住宅の被害は、全壊が8,696棟、半壊が34,530棟、一部損壊が156,298棟と発表されています。(総務省消防庁災害情報より。平成29年5月15日現在。)一部損壊と判断された住宅でも、家具の転倒やガラス・食器が割れるなどの被害、液状化やインフラ被害などにより、多くの人が避難所での生活を余儀なくされました。
地震による建物のへの被害
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Case.01
大手ハウスメーカーにより、最新の耐震基準で施工された建物。地震波に負け、コンクリートの基礎が破断していました。
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Case.02
通常は軽いものほど被害が少ないが、あまりに大きな揺れだったため、無体策のカーポートが大きく変位して、支柱が傾いている。
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Case.03
右の茶色の建物は、全体が大きく画面奥に向かって傾き、瓦や外壁が落ちてしまっている。窓枠や玄関の変形も見られ、ガラスの無い窓もある。
大手ハウスメーカーでも基礎が破損しており、強い家でも損壊する可能性は充分にあります。
スーパージオ工法で地盤を強化していれば保証があります。
スーパージオ工法で地盤強化をした家は、すべて住むことができる状態でした。
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